ZEH(ゼッチ)とは?省エネ住宅との違いやメリット・デメリット、補助金制度を解説

地球温暖化防止のため、脱炭素の政策が進められる昨今では、住宅の在り方も変化しています。現在日本で国を挙げて推進されているのが、ZEH(ゼッチ)です。

ZEHはこれからの住宅のスタンダードになっていくと予想されるため、設計事務所や工務店、リフォーム会社など、住宅に関わる仕事をしているなら理解を深めなければなりません。しかし、ZEHとは何か詳しく知らない方もいるでしょう。

この記事では、住宅に関わる仕事をしている方へ向けてZEHの基礎知識を紹介するので、ぜひ参考にしてください。

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ZEH(ゼッチ)の基本情報


ZEH(ゼッチ)とは、「net Zero Energy House(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)」の略称です。エネルギー収支が正味ゼロ、もしくはマイナスになる住宅をさします。

住宅で使用するエネルギーの量と、太陽光発電などによって創るエネルギーのバランスを取ることで、1年間の消費エネルギー量を実質的にゼロにします。

我慢してエネルギー消費量を抑えるのではなく、家の断熱性を高めたり設備の効率化をしたりして、快適な室温を保ちながら省エネを目指すのが特徴です。

家庭の消費エネルギーを少なくするためには、住宅自体の省エネ化を進める必要があるとして、経済産業省資源エネルギー庁がZEHを推進しています。省エネルギー住宅の最終基準が、消費エネルギー実質ゼロのZEHとされています。

ZEH(ゼッチ)の政府目標や普及の現状

2021年10月に閣議決定された第6次エネルギー基本計画では、ZEHの普及について言及しています。

2030年度以降に新築される住宅は、ZEH基準の水準の省エネルギー性能が確保できるようにする、また2030年には、新築の戸建て住宅6割に太陽光発電設備が設置されるようにするという目標を設定しました。

新築住宅全体(注文戸建/建売戸建)の2022年度のZEH化率は、ハウスメーカーが69%と抜きん出て普及が進んでいます。一方、ビルダーや工務店などはZEHの受注数が少ないため、全体のZEH化率は2割程度に留まっている状況です(※1)

※1出典:経済産業省資源エネルギー庁 ZEHフォローアップ委員会「ZEHの普及促進に向けた今後の検討の方向性について」

ZEH(ゼッチ)に必要な3つの要素


ZEHは、以下の3つの要素によってエネルギー収支をゼロにする住宅です。エネルギー消費量を減らす工夫と、エネルギーを作る工夫を両方行うことでZEHが実現します。

  • 断熱
  • 省エネ
  • 創エネ

それぞれの要素を、以下で詳しく解説します。

断熱

ZEHでは、建物自体の断熱性能を高めて室温を一定に保てるようにします。

断熱性の高い壁や窓を取り入れると、夏は日射による熱を室内に入れず、冬は暖かい空気を外へ逃がさないよう対策ができます。また、住宅の断熱性能を高めれば、冷暖房の使用で消費されるエネルギーを削減可能です。

省エネ

効率よく稼働できる設備を住宅に導入すれば、消費エネルギーを少なくする省エネが実現できます。

ZEHで導入する省エネ性能の高い設備は、空調、換気、給湯、照明です。

  • 空調:定格冷房エネルギー消費効率の区分に応じたエアコン
  • 換気:省エネルギーが実現するDCモーターを採用した換気扇
  • 給湯:省エネ性能の高いエコキュートやエコジョーズなどの給湯設備
  • 照明:蛍光灯や白熱電球より長寿命で電気料金も安いLED照明

上記の導入により、ZEHは省エネルギー基準達成住宅に比べて2割以上も省エネが実現します。

創エネ

エネルギー収支を正味ゼロにするためには、消費量を抑える工夫だけでなく、エネルギーを作り出す工夫も必要です。そこでZEHでは、創エネとしてエネルギーを作り出し、日常生活に利用します。

メインは太陽光発電システムで、屋根などにパネルを設置して発電を行います。家庭用燃料電池や蓄電池と組み合わせれば、作り出した電気を非常時にも使用可能です。

ZEH(ゼッチ)のメリット


現時点ではハウスメーカー以外の普及率は低いですが、ZEHにはいくつかの大きなメリットがあります。メリットを理解できれば、普及を促進する意識が高まるでしょう。以下のメリットについて、詳しく解説します。

  • 光熱費を削減できる
  • 快適で健康な暮らしに繋がる
  • 災害時に備えられる

光熱費を削減できる

ZEHのメリットは、光熱費を削減できることです。高い断熱性を誇り、高性能な省エネ機器を導入し、自らエネルギーを作り出すZEHは光熱費を安く抑えられます。

近年は、世界情勢の変動で光熱費が高くなりやすいです。ZEHなら、世界的なエネルギー価格の変動があっても影響を受けにくいでしょう。太陽光発電などでエネルギーを生み出して余った分を売電することで、収入にも繋がります。

快適で健康な暮らしに繋がる

快適な暮らしができるようになるのも、ZEHのメリットです。

高い断熱性を誇る住宅のため、室内の温度を年中快適に保ちやすいです。夏は涼しさを保ち、冬は暖かい空気を逃がさないので、温度の急変による不快感が減るでしょう。

また、室温の変化を抑えられれば、健康的な暮らしにも繋がります。リビングが20℃、廊下や脱衣所が8℃のような室内の寒暖差により、心筋梗塞などのヒートショックが起こる可能性が高まります。

断熱性能が優れたZEHでは、室温の差が原因で発生する体への負担が小さくなり、健康に過ごせると研究で明らかになってきています(※2)

ヒートショックに関連する死亡事故は交通事故よりも多いと考えられているため、ZEHにより発生を防げるのは大きなメリットです。

※2 出典:国土交通省「断熱改修等による居住者の健康への影響調査 中間報告(第3回)」

災害時に備えられる

ZEHで太陽光発電などの自家発電設備を備えれば、台風や地震などの災害発生時に役立ちます。

太陽光発電の電気を蓄電池に蓄えると、日常生活だけでなく非常時にも活用できます。自然災害の多い日本の住宅では、非常時でも電気が使えるようにしておくと快適性を保てるでしょう。

ZEH(ゼッチ)のデメリット


ZEHのメリットは大きいため普及を促進する価値はありますが、デメリットが存在するのも事実です。ZEHに見られるいくつかの課題を確認しましょう。

  • 季節や天候によって発電量が変化する
  • 住宅のデザインや間取りが制限される可能性がある
  • 費用がかかる

季節や天候によって発電量が変化する

ZEHの創エネのメインは太陽光発電なので、季節や天候によって発電量が変化するのはデメリットです。

曇りや雨の日、日照時間が短い冬季は太陽光による発電量が減少します。実際、エネルギーコスト収支は4〜11月はプラスですが、太陽光発電量が減少し暖房や給湯設備を頻繁に利用する冬季はマイナスになりました(※3)

年間の日照時間が短いエリアは発電量が少なく、創エネの効果を十分に得られない可能性もあります。季節や天候による発電量の変化がある点を、お客さまにきちんと説明しなければなりません。

※3 出典:経済産業省資源エネルギー庁「ZEHの普及促進に向けた政策動向と令和2年度の関連予算案」

住宅のデザインや間取りが制限される可能性がある

ZEHは太陽光発電を導入するため、パネルを置ける屋根にしなければなりません。その結果、デザインの選択肢が狭まる可能性があります。屋根の広さや角度などを細かく決めたいお客さまにとって、希望を叶えられない点はデメリットになり得るでしょう。

また、ZEHは省エネ機器を多く導入するため、機器を置く場所を確保しなければなりません。室内でも間取りや空間デザインが制限されるケースがあるので、細部にまでこだわりたいお客さまには制限内容の説明が必要です。

費用がかかる

ZEHは、一般的な住宅よりも費用がかかります。

太陽光発電設備や省エネ機器の導入費用がかかるため、建築コストとして最初にまとまった費用が必要です。また、設備や機器を継続して使うために点検やメンテナンスが必要なので、維持費用も発生します。

光熱費の削減によって費用は将来的に回収できますが、必要な費用を明確にしてお客さまに提示するのが大切です。

ZEH(ゼッチ)の補助金制度


ZEHの普及が進まない理由のひとつである費用のデメリットを解消するために、補助金制度が用意されています。2024年度のZEHの補助金制度について、以下で確認しましょう。

戸建住宅ZEH化等支援事業

戸建住宅ZEH化等支援事業は、環境省と経済産業省、国土交通省が連携して行っている事業です。ZEHとなる戸建住宅を新たに建築する、または購入するケースが対象となります。

申請対象者は新築住宅を建築および購入する個人、または新築住宅の販売者となる法人です。

ZEHの種類によって補助額は異なり、55万円/戸または100万円/戸とされています。蓄電システムや地中熱ヒートポンプシステムなど、導入によって追加補助を受けられる設備もあるため、有効活用しましょう。

集合住宅の省CO2化促進事業

集合住宅の省CO2化促進事業は、環境省と経済産業省が連携して行っている事業です。ZEHの新築集合住宅を建築する事業者などが対象となります。

本事業は、集合住宅の階層によって分けられているのが特徴です。住宅用途部分が6層以上20層以下の集合住宅であれば高層ZEH-M(ゼッチ・マンション)支援事業、4層以上5層以下であれば中層ZEH-M支援事業、3層以下なら低層ZEH-M促進事業となります。

補助額は高層と中層が補助対象経費の1/3以内で、最長4年の事業期間中の上限は3億円/年、8億円/事業、50万円/戸です。低層の補助額は40万円/戸で、最長3年の事業期間中の上限は3億円/年、6億円/事業と決められています。

ZEHを支える技術に触れたいなら、
JAPAN BUILDの「スマートハウスEXPO」へ


ZEHは課題があるものの、大きなメリットがあるため普及が促進されています。ZEHを支える技術に興味があるなら、JAPAN BUILDの「スマートハウスEXPO」へ足を運んでみてください。

JAPAN BUILDの「スマートハウスEXPO」は、ZEH設備やIoT住宅設備、スマートロック、セキュリティ設備、HEMS・ホームネットワークの製品やサービスが出展する展示会です。住宅メーカーや設計事務所、工務店、リフォーム会社などが来場します。

毎年2回東京と大阪で開催され、併催のセミナーでは業界の動向や各社の取り組みを知ることができます。

2024年の東京展には、軽量の太陽光パネルを取り扱う西華産業株式会社や、創エネ製品である建材一体型太陽光発電ガラス「サンジュール」を紹介するAGC株式会社、太陽光発電に関連する商品を企画製造し販売するスワロー工業株式会社などが出展しました。

また、2024年の大阪展には、気温35℃の猛暑日でもエアコンを使わずに過ごせる遮熱健康住宅の展示を行う日本遮熱株式会社や、カーボンニュートラル実現に役立つ建材を多く展示するフクビ化学工業株式会社、集合住宅でも蓄電池を取り入れられるポータブル電源用手動切替盤を取り扱う日東工業株式会社などが出展しています。

JAPAN BUILD「スマートハウスEXPO」の詳細はこちら

出展をご希望の企業様は、こちらもあわせてご確認ください。
JAPAN BUILD「スマートハウスEXPO」の出展について詳細はこちら

【展示会 開催情報】

<大阪展>会期:2025年8月27日(水)~29日(金) 会場:インテックス大阪

<東京展>会期:2025年12月10日(水)~12日(金) 会場:東京ビッグサイト

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出展料金、会場レイアウトなど

ZEHのメリットやデメリット、
補助金を理解し普及を促進しよう


ZEHは、今後日本でもスタンダードになっていく住宅の形です。光熱費削減や快適性向上など、従来の住宅にはなかったメリットが期待できます。費用面などのデメリットも存在しますが、補助金が用意されているため、活用しながら普及を促進しましょう。

ZEHを支える技術について詳しく知りたいなら、JAPAN BUILD「スマートハウスEXPO」に足を運んでみてください。

JAPAN BUILD「スマートハウスEXPO」の詳細はこちら


監修者情報

(株)ローバー都市建築事務所 代表取締役 野村正樹
一級建築士 / インテリアコーディネーター / 宅地建物取引士 / 古民家鑑定士一級

同志社大学法学部を卒業後、京都工芸繊維大学造形工学科へ編入学。(株)NEO建築事務所を経て、2000年「ローバー都市建築事務所」設立。後に、京都工芸繊維大学大学院建築設計学 前期博士課程修了。2006~2018年 毎日新聞京都版 朝刊「きょうと空間創生術」第1回~第274回執筆掲載。

ローバー都市建築事務所の公式ホームページはこちら
https://www.rover-archi.com/

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